ゴールデンウィークの過ごし方で働き方チェック

昭和23年に祝日法が施行されたことによって、4月末から5月初旬までの1週間に祝日が集中して連休となった。この期間がゴールデンウィークと呼ばれるようになった説のひとつは、日本映画に関わるもの。1951年のゴールデンウィーク、映画「自由学校」が正月や盆休みの時期を超えて当時最高の売り上げを記録で大ヒットしたことから、この時期に映画プロモーションを強化するための宣伝コピーとして生まれたという説。由来は何であれ、春の連休の名称となった「ゴールデンウィーク」は、和製英語の造語であるが、日本人旅行客が多く訪れるハワイなどの環境地では、英語でもGolden Weekで通じるほど定着している。ちなみに今でもNHKや一部のメディアでは、もともとは映画業界の宣伝コピーだったということから、ゴールデンウィークという言葉を使わず「春の大型連休」と表現しているという。

2018年のゴールデンウォークは、9連休、10連休にもできる並び。これだけの連休となったとして、果たして日本の会社社会は心から「長期休暇」を楽しめる状況になっているのだろうか。そもそも、日本には「バカンス・長期休暇」を取り慣れていない、取りにくいという労働スタイルや習慣があった。

働き方改革の一環として、有給休暇の消化を推進している、と声高に主張する企業もあるが、そもそも有給休暇の消化を「会社として推奨する」考え自体が疑問である。休暇は権利と考える欧米スタイルと、休暇にやましさと申し訳なさを感じる日本スタイルの違いは大きい。有給は、自分の心身の健康や自己の幸福のために使うものなのか、「イザというとき、やむに已まれぬ状況のとき」に取っておくものなのか。

そして、理解しておくべきなのは、日本の祝祭日の数は世界一多いという事実でもある。有給消化率は50%でも10日、合計27日もあり、世界第6位。このまま有給消化率達成100%を目指せば、フランスに次いで37日の世界第2位まで浮上する。しかし、今の日本の働き方のままでの休日の多さでは、生産性は落ちるしかない。

社員がのびのびと長期休暇を楽しめる会社は、それができる基盤が構築されているのだ。ただ休めて浮かれているのはない、働くときには働いているのだ。さらには、誰かが休むと会社や同僚に迷惑がかかる、と当たり前に思わせてしまう職場環境も根底から改革が必要だ。担当者でなければわからない書類、担当者がいなければ何も動かない職場、担当者が休んでいると顧客を失うようなプロジェクトは、会社という組織そのものが機能していないことの現れとも言える。現状として、ゴールデンウィークや長期休暇を、社員にどう過ごさせることができているか、そこにも働き方改革を成功させるヒントがある。

有意義なバカンスを楽しめるマインドを持つ優秀社員、その優秀社員が休暇をとっても、組織のサポートできて潤滑に機能し、業績を上げつづけられる職場環境は理想とするところである。あなたのゴールデンウィークは、何に、誰に、支えられているのだろうか?

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