新型コロナウイルス肺炎に関するニュースが日々飛び交っており、電車の中でもマスクをしている方を多く見かけます。
中には在宅勤務を会社として公表されている企業様もある程です。
日本でもコロナウイルス対策はもちろん、インフルエンザの猛威に心穏やかではありません。
どの職場でもすでにインフルエンザにかかってしまった方もおられるのではないでしょうか。
インフルエンザはもとより、仕事を休まざるをえなかったり、出社しても業務効率が低下しまうなど、どれほど高いスキルを持つ優秀な社員でも、健康な状態でなければアウトプットの質も量も劣ります。
今回は、インフルエンザの全国的な猛威となるような状態にあっても生産性の低下を会社ぐるみで阻止できる経営スタイルをお伝えします。
人間は、具合が悪ければ、本人の仕事のクオリティを当然にして押し下げ、ワークライフバランスにも影響を及ぼします。
つまり業務上の生産性低下に限らず、社員の幸福度そのものも下げることになるのです。
社員幸福度を高めたい企業にとっては、社員自身の健康管理と共に、会社として職場の健康維持に取り組む意義が大いにあると考えています。
インフルエンザに関しては、健康管理やマスク着用等本人の心掛けに加え、会社主導による予防接種の実施に始まり、ウィルスが働きやすい低温で乾燥した環境や、社員の免疫力を阻害するような業務負担の回避といった対策も考えられます。
東京都には、インフルエンザ対策と関連して、「感染症対応力向上プロジェクト」というものがあります。
東京都が取り組む背景には、今年のオリンピックに向け来訪者が増える時期に、風疹などが流行するリスクを懸念していることにあるのですが、そうしたイベントの有無に関わらず、感染症が及ぼし得る企業経営への影響に備えておくことは経営の観点からも非常に重要です。
インフルエンザに関して言えば、ウィルス感染は本人の症状に出る潜伏期間だけでなく、症状の治まった後でも起こりえます。
インフルエンザなどにかかった社員は、体調が回復すれば仕事を取り返そうと職場に復帰するのが普通ですが、そこで気をつけないと他の社員に感染し、職場全体への影響が長引くことにもなります。
もし会社に、在宅勤務制度が設定されていれば、まず在宅から仕事を再開することで、そうした事態を防ぐ手立てにもなると思います。
ワークスタイル改革の下、働き方の多様化は、こういったイレギュラーな事柄に対応できる体制作りにも功を奏します。
インフルエンザの季節は毎年確実にやって来ますので、
社員幸福度向上の一貫として社員の健康を維持する取り組みは通年の課題であることを認識し、各社が対策をしていくことが重要でしょうか。
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