約9割の経営者が「社員幸福度」が重要と認識するも、
そのうち約8割は「幸福度調査」を実施していない事実

今回は、従業員数70名以上300名未満の企業の経営者108名に対し、「社員幸福度」に関する意識調査を実施いたしました。

　まず、93.6%の経営者が「従業員満足度は重要」と認識している一方で、「従業員満足度を測るための満足度調査」においては、55.7%の企業が実施していないことが明らかになりました。また、87.9%の経営者が「社員幸福度は重要」と認識している一方で、「社員幸福度を測るための幸福度調査」においても、75.7%の企業が実施していないことがわかりました。

　また、「社員幸福度と従業員の会社に対するエンゲージメント」については、83.2%の経営者が「関連性がある」と回答。「社員幸福度と売上」についても、73.3%の経営者が「関連性がある」と考えていることが明らかになりました。そこで、社員幸福度のイメージについて聞いてみたところ、「従業員定着率にとって重要な要素」や「働き甲斐を生む」など声が挙がる一方で、「実行が難しい」や「一般に浸透していないため、定義がわかりにくい」などの意見もあり、幸福度を測りたいとは思っているものの、「社員幸福度の測り方が具体的にわからない」などの課題を抱えていることがわかりました。

　売上や企業価値を上げるためには、従業員の幸福度が重要だということは分かっているものの、指標が明確になっていないという障壁があるため、導入に踏み切れないというのが企業の本音のようです。「社員幸福度調査（ハピネスサーベイ）」が、より明確化されることによって、調査を実施する企業が増加し、従業員の幸福度向上に繋がるのではないでしょうか。