84.7%の経営者が「心理的安全性」を高める施策で「売上が上がった」

今回は、従業員数100名以上300名未満の企業の経営者109名に対し、「心理的安全性」に関する調査を実施いたしました。

   まず、99.1%の経営者が「心理的安全性は、健全な組織運営のために重要」と回答し、54.1%の企業が、「心理的安全性」を高める施策を実施していることが明らかに。具体的な施策としては、「ビジョン、ミッション、バリューをチーム内で共有」（71.2%）や、「メンバーのキャリア形成をサポート」（54.2%）、「ミーティングで全員が発言する機会の確保」（50.8%）などが挙げられ、他にも、「手順の統一」や「第三者によるチェック、アンケートによる実態把握」などの施策も見受けられました。これらの取り組みにより、84.7%の経営者が、「売上/生産性向上」を実感しています。一方で、 「心理的安全性」を高めるための施策を行っていない企業からは、「安心感と危機感のバランスは考えどころだと思う」や「手法や手段がわからない」などの声も見受けられました。

   また、「心理的安全性」を正しく理解し、企業価値・売上向上に向けてさらに取り組みを実施してきたい企業は92.7%に上り、成果・売上が上がっているチームは、「リーダーが優秀」や「チームの仲がいい」などの特徴があるようです。

 　新型コロナウイルスは、多くの企業の売上・利益に打撃を与えましたが、裏側には、従業員の「エンゲージメントの低下」や「やりがいの低下」もあるのではないでしょうか。  本調査でも、ほとんどの企業が「心理的安全性」の必要性を感じていながらも、約4割の企業は、具体的な施策の実施に至っていない事実が明らかになりました。心理的安全性の取り組みで「売上/生産性向上」を実感する企業も8割を超えていることからも、従業員の「心理的安全性」の確保が、企業に良い影響を与えるのではないでしょうか。