社内の従業員意識調査(サーベイ)を行い、調査結果を元に経営改善を行った結果6割が「売上の改善」、7割が「人材定着課題の改善」を実感

〜理由として「従業員の心理的安全性が担保されたから」の声多数〜

・調査サマリー

・調査概要

調査概要:従業員意識調査(サーベイ)活用の実態調査
調査方法:インターネット調査
調査期間:2022年3月31日〜同年4月1日
有効回答:従業員数100名以上の企業で、外部サービスを活用して従業員サーベイを行なっている企業の経営者・役員109名

・大企業人事の76.1%が、「コロナ禍で社内の従業員調査が重要になった」と回答

   「Q1.コロナ禍によって「第三者機関」を活用した社内の従業員調査(サーベイ)は重要になったと思いますか。」(n=109)と質問したところ、「かなりそう思う」が36.7%、「ややそう思う」が39.4%という回答となりました。

Q1.コロナ禍によって「第三者機関」を活用した社内の従業員調査(サーベイ)は重要になったと思いますか。

・かなりそう思う:36.7%
・ややそう思う:39.4%

・あまりそう思わない:16.5%
・全くそう思わない:1.8%
・どちらともいえない/わからない:5.6%

・その理由「テレワークで従業員の状態がわからないから」が57.8%で最多

Q1で「かなりそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q2.重要になったと思う理由を教えてください。(複数回答)」(n=83)と質問したところ、「テレワークで従業員の状態がわからないから」が57.8%、「不要不急の会話は避け、コミュニケーションが減少しているから」が56.6%という回答となりました。

・テレワークで従業員の状態がわからないから:57.8%
・不要不急の会話は避け、コミュニケーションが減少しているから:56.6%
・コロナ禍でストレスの感じ方が変化しているから:42.2%

・現状把握は売上改善や人材定着にも繋がると思うから:39.8%
・コロナ禍による新しいコミュニケーション施策を開始し、検証を行う必要があるから:37.3%
・自社による調査だと素直に発言することが難しいから:33.7%
・その他:0.0%

Q2.重要になったと思う理由を教えてください。(複数回答)

・「従業員の心理的変化には敏感になるべき」などの理由も

 Q1で「かなりそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q3.重要になったと思う理由が、Q2以外にあれば自由に教えてください。(自由回答)」(n=83)と質問したところ、「従業員の心理的変化には敏感になるべきだと思うから」や「新しい働き方での従業員満足度が会社の生産性に影響すると思うから」など53の回答を得ることができました。

<自由回答・一部抜粋>
・55歳:従業員の心理的変化には敏感になるべきだと思うから。
・58歳:新しい働き方での従業員満足度が会社の生産性に影響すると思うから。
・60歳:コロナでコミュニケーションが不足するので。
・52歳:業績不振で年収も落ちていることから、離職防止の一助として傾向を把握できるから。
・57歳:従業員の本音が可視化されたから。
・51歳:第三者に任せることで安心して意見を言える社員が多いと思うから。

・67.9%が、社内の従業員意識調査(サーベイ)結果を社内全体に公表

   「Q4.「第三者機関」を活用した社内の従業員意識調査(サーベイ)による結果を踏まえた上で、調査結果を社内全体に公表していますか。」(n=109)と質問したところ、「行っている」が67.9%、「行っていない」が24.8%という回答となりました。

Q4.「第三者機関」を活用した社内の従業員意識調査(サーベイ)による結果を踏まえた上で、調査結果を社内全体に公表していますか。

・行っている:67.9%
・行っていない:24.8%
・わからない:7.3%

・78.9%、社内の従業員意識調査(サーベイ)結果を踏まえた上で、人事施策や社内施策の検討を行っていると回答

    「Q5.「第三者機関」を活用した社内の従業員意識調査(サーベイ)による結果を踏まえた上で、人事施策や社内施策の検討を行っていますか。」(n=109)と質問したところ、「行っている」が78.9%、「行っていない」が14.7%という回答となりました。

・行っている:78.9%
・行っていない:14.7%
・わからない:6.4%

Q5.「第三者機関」を活用した社内の従業員意識調査(サーベイ)による結果を踏まえた上で、人事施策や社内施策の検討を行っていますか。

・社内の従業員意識調査(サーベイ)を踏まえた施策により、61.6%が「売り上げ改善」を実感

    Q5で「行っている」と回答した方に、「Q6.「第三者機関」を活用した社内の従業員意識調査(サーベイ)による結果を踏まえた人事施策や社内施策によって、売上・利益は伸びていると思いますか。」(n=86)と質問したところ、「かなりそう思う」が27.9%、「ややそう思う」が33.7%という回答となりました。

Q6.「第三者機関」を活用した社内の従業員意識調査(サーベイ)による結果を踏まえた人事施策や社内施策によって、売上・利益は伸びていると思いますか。

・かなりそう思う:27.9%
・ややそう思う:33.7%

・あまりそう思わない:23.3%
・全くそう思わない:2.3%
・どちらともいえない/わからない:12.8%

・社内の従業員意識調査(サーベイ)を踏まえた施策により、75.6%が「人材定着課題の改善」を実感

    Q5で「行っている」と回答した方に、「Q7.「第三者機関」を活用した社内の従業員意識調査(サーベイ)による結果を踏まえた人事施策や社内施策によって、人材定着課題は改善されていると思いますか。」(n=86)と質問したところ、「かなりそう思う」が29.1%、「ややそう思う」が46.5%という回答となりました。

・かなりそう思う:29.1%
・ややそう思う:46.5%

・あまりそう思わない:12.8%
・全くそう思わない:1.2%
・どちらともいえない/わからない:9.3%
・もともと人材定着の課題はない:1.1%

Q7.「第三者機関」を活用した社内の従業員意識調査(サーベイ)による結果を踏まえた人事施策や社内施策によって、人材定着課題は改善されていると思いますか。

・他にも、「なんでも言える雰囲気の醸成」や「意識改革」に改善が見られたという声も

    Q5で「行っている」と回答した方に、「Q8.「第三者機関」を活用した社内の従業員調査(サーベイ)による結果を踏まえた人事施策や社内施策によって、売上の向上や人材定着以外に改善されたことがあれば自由に教えてください。(フリー回答)」(n=86)と質問したところ、「なんでも言える雰囲気の醸成」や「意識改革」など51の回答を得ることができました。

<自由回答・一部抜粋>
・52歳:なんでも言える雰囲気の醸成。
・42歳:意識改革。
・38歳:生産性の向上。
・58歳:コミュニケーションの活性化。
・56歳:社員の危機意識が高くなり、会社がひとつにまとまった。
・53歳:コンプライアンス問題の未然防止。

・「売り上げ改善」ができた理由、「従業員の心理的安全性が確保されたから」62.3%で最多

    Q6で「かなりそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q9.売上が向上した要因を教えてください。(複数回答)」(n=53)と質問したところ、「従業員の心理的安全性が確保されたから」が62.3%、「上司・部下のコミュニケーションが改善されたから」が60.4%という回答となりました。

Q9.売上が向上した要因を教えてください。(複数回答)

・従業員の心理的安全性が確保されたから:62.3%
・上司・部下のコミュニケーションが改善されたから:60.4%
・従業員の業務適性を踏まえた配置転換ができたから:52.8%

・部署を超えたコミュニケーションが活発化したから:39.6%
・従業員の幸福度が上がったから:37.7%
・人事施策で人材の成長速度が上がったから:28.3%
・その他:3.8%
・わからない:0.0%

・「人材定着課題」を改善できた理由、「従業員の心理的安全性が確保されたから」が52.3%で同率最多

    Q7で「かなりそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q10.人材定着課題が改善された要因を教えてください。(複数回答)」(n=65)と質問したところ、「従業員の心理的安全性が確保されたから」が52.3%、「上司・部下のコミュニケーションが改善されたから」が52.3%という回答となりました。

・従業員の心理的安全性が確保されたから:52.3%
・上司・部下のコミュニケーションが改善されたから:52.3%
・従業員の業務適性を踏まえた配置転換ができたから:43.1%

・部署を超えたコミュニケーションが活発化したから:40.0%
・従業員の幸福度が上がったから:32.3%
・人事施策で人材の成長速度が上がったから:21.5%
・その他:4.6%
・わからない:3.1%

Q10.人材定着課題が改善された要因を教えてください。(複数回答)

・まとめ

今回は、従業員数100名以上の企業で、外部サービスを活用して従業員サーベイを行なっている企業の経営者・役員109名に対し、従業員意識調査(サーベイ)活用の実態調査を実施いたしました。

    まず、コロナ禍によって、大企業人事の76.1%が社内の従業員調査(サーベイ)は重要になったと考えていることが明らかとなりました。理由として、57.8%が「テレワークで従業員の状態がわからないから」、56.6%が「不要不急の会話は避け、コミュニケーションが減少しているから」と回答があった他にも、「従業員の心理的変化には敏感になるべきだと思うから」などの回答も寄せられました。

    次に、第三者機関を活用した社内の従業員意識調査(サーベイ)による結果を踏まえた上で、調査結果を社内全体に公表している企業は全体の67.9%、人事施策や社内施策の検討を行っている企業は78.9%という結果になりました。また、それらの施策により61.6%が「売り上げ改善」を、75.6%が「人材定着課題の改善」を実感していることが明らかになりました。他にも、「なんでも言える雰囲気の醸成」や「意識改革」などで改善が見られたという意見も寄せられました。

    最後に、改善がされた要因について調査したところ、「売り上げ改善」については62.3%、また、「人材定着課題の改善」については52.3%で「従業員の心理的安全性が確保されたから」が最多回答となりました。

    今回の調査では、企業の経営者の中でも、自社を客観視するために従業員サーベイを実施し、その調査の結果、「売り上げ改善」や「人材定着課題の改善」をはじめとした効果を実感していることが明らかとなりました。また、効果を実感できているからこそ、コロナ禍を経てさらに、従業員サーベイが重要になったと感じている経営者も多いことが判明しました。また、従業員サーベイの結果を社内で公表し、社内施作へ活かすことによって、「従業員の心理的安全性が確保されること」が特に重要な意味を持っており、現場の従業員にとっては何よりも、自身の意見を経営の参考にしてもらえるという感覚や、なんでも打ち明けられる雰囲気作りなど、精神面でのケアが大切だと感じているようです。第三者機関サーベイにより現状の会社環境を数値化し、「社員の幸福度」が高い職場づくりを目指すことが、全方向での会社の成長に繋がるのではないでしょうか。

ハピネス 心理的安全性