テレワークの効率は「集中力」がすべて！～Zoom会議疲れの皆さんへ「集中力」向上のポイント～

「テレワークの効率は「集中力」がすべて！～Zoom会議疲れの皆さんへ「集中力」向上のポイント～」というテーマでオンラインセミナーを開催しました。セミナーでは、「現代人の集中力は８秒しか持たない」という現実を踏まえ、今日から使える集中力を上げる為に必要なコツについてお話しました。
今回は、インド、中国、アメリカからご参加いただき、オンラインだからこそ場所問わず実施できる！新たなメリットを発見しました。

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かつてない外出自粛のゴールデンウイークが終わり、いつ緊急事態宣言が解消されるか読めない中、日々の生活も大きく変化してきています。
オンライン飲み会がブームになったり、多くの飲食店がデリバリーを始めているという身近な事例を聞くたび、今こそが変化を受け入れ、規制の壁を越えていく機会であるということを感じています。

そして「コロナの前の社会には戻れない」と言われるほど人類の歴史において大きな転換点になりうる局面にあります。
私たちの働き方も「これまで通り」は通用せず、新しい働き方に今から順応していくことが非常に重要です。
新たな働き方としては「テレワーク」が挙げられますが、実際に緊急事態宣言後、正社員のテレワーク実施率は、全国平均で27.9％。
過去１ヵ月で２倍以上に増えたというデータが発表されています。
※パーソル総合研究所「新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査」

弊社でテレワークに関するセミナーを実施する中で
・誘惑が多く、気が散って目の前のことに集中が出来ない
・仕事とプライベートの境目が曖昧になり、むしろやることが多く忙しい
という悩みの声が寄せられます。
その他にも慣れないオンライン会議が続き、いつも以上に疲労を感じやすくなっている方も多いのではないでしょうか。

外出自粛期間が終了したら解決するかもしれない…と思っている方、
かつての日常に戻ろうとするのではなく、これを機に新しい働き方を自分のものにする努力が今は大事です。

IT技術が加速する中、現代人の集中力は何分続くと思いますか？
今の時代にあった「集中力の高め方」を当日はお伝えします。

セミナーレポート

◎非常に要点がまとめられていてわかりやすく、時間やテンポも最高でした！実践で活用できる点がいいですね！
◎集中力が金魚以下であることに驚きました。確かに色々な方向に思考が飛んでしまっていることに気づかされました。
◎マルチタスクvsシングルタスク。私はマルチタスクでやってました。今日の午後から、早速切り替えます。それからタイマーも使うようにします。
◎全て有益な内容だったのですが、中でも「外部環境（上司）への対応」「急な仕事はやらない＝自分でコントロールする」というのが印象的でした。
◎「指示があいまい」というのは、自分がよくやってしまうことだったので、今後意識したいと思います。
◎奥山社長のお話はいつも大変わかりやすく親しみやすく頭にスッとはいってきます
◎具体的な方法もお伝えいただき、早速実践しております。チームメンバーともシェアしてみようと思います。
◎説明が非常にテンポよく分かりやすく、よく理解できました！奥山さん自身のやり方についてもシェアいただき、イメージしやすかったです！

セミナー内容

【アジェンダ】
◆効率が上がらないのは実は上司のあの行動
◆現代人の集中力持続はなんと金魚以下!?
◆マルチタスク VS シングルタスク
◆集中力さえあげれば効率も上がる
◆身体を動かしながらパフォーマンスを上げるコツ

【セミナー講師】
奥山由実子
株式会社カルチャリア代表取締役社長
国際人事コンサルタント

東京、浅草出身。最大手企業研修専門会社で、企画、営業、マネージメントを担当。1993年同社駐在員としてニューヨークに赴任。同年、米国に人事コンサルティング会社（本社・ニューヨーク）を設立。以来、2500以上にのぼる在米日本企業、日本国内の企業に社員研修や人材育成のためのプロジェクトを提言。日本企業としての独自性を尊重しながら、世界標準の人事システムの導入を推進、経営の高度化と人的資源の解決と防止などに大きく貢献してきた。成功実例から培ったノウハウ、クライアント企業からの熱い信頼と支援のもと、2006年6月、東京に株式会社イマジナを設立。

人事改革と企業ブランディングを行う。そして、2017年、加速する日本のグローバル化と、その中で求められる職場環境改善に使命を感じ、【社員のしあわせをデザインする】をコンセプトにしたワークスタイル改革を実践する株式会社カルチャリアを設立した。ニューヨークでの最初の起業時からの夢でもあった、日本企業の働き方を変えるための多種多様なプロジェクトを提供している。

≪講演実績例≫
リコーインダストリーグループ講演
一般社団法人PMI日本支部（日本IBM主催）講演
伸びてる会社は月曜の朝が一番楽しい（ダイヤモンド社主催セミナー）
無印良品パネルディスカッション（アウターブランディング成功事例セミナー）
日本経新聞社・カルティエ協賛ウーマンズ・イニシアティブ・フォーラム（起業を目指す女性のためのスキルアップセミナー）

セミナー会場

オンライン実施（YoutubeLive)

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日程	2020年５月14日（木）
時間	13時～13時45分（講義30分、Q&A15分）
会場名	オンライン実施（YoutubeLive)
場所
アクセス
参加費	無料
定員
講師	奥山　由実子


	ケーススタディ②給与交渉の時期が来るのがこわい毎年、現地社員との給与交渉が難航。過去何年も自動昇給のように給与が上昇しつづけており、市場の平均給与よりも高い基本給、業績と関連性の薄い賞与、福利厚生に関するリサーチが不十分であること等が原因で、人件費が膨大になっていた。
企業プロフィール	大手日系電機メーカー世界9拠点で5,000人以上の従業員を雇用グローバル人事部は2年前に設置、人事機能は東京本社にあり、日本人従業員のみで構成。メンバーに海外ビジネス経験が5年以上の人材がいない。以前MBAホールダーを何回か採用しているが、1年以上残留してもらえず、なんとか目の前の仕事をこなしている。
クライアントの課題	海外子会社では、個人や会社の業績に関係なく自動的な「ベースアップ」や賞与の上昇により固定人件費が上がっている。一方で、現地の経済状況や優秀な人材のモチベーションの低下により、売上・利益自体は減少していた。海外子会社で働く現地の従業員は、平均的な業績の社員は「居心地が良い」という理由で会社に残り、優秀な社員は自分の仕事が評価されないという理由で辞めていくという悪循環が続いている。会社としてはこの悪循環を打破していきたいと考えていた。コスト削減と業績向上を達成する成果連動の報酬制度を導入するプロジェクトをカルチャリアがサポート。
カルチャリアのグローバル人事ソリューション	「グローバル報酬システム構築」プロジェクトカルチャリアでは、東京の人事チームと密に連携し、まずは海外子会社の現行の総合報酬に関してデータを収集。プロジェクトの過程で、適切な職責の定義と給与調査が10年以上実施されていないことがわかり、また業績評価の結果は拠点ごとにばらばらであった。そこで弊社のプロジェクトチームは、本社の経営陣と連携し、報酬サーベイの実施、新しい報酬システムを導入。１：グローバルで一貫した組織図を作成、更新。２：現地の労働市場を踏まえた報酬サーベイを実施３：各ポジションの職務内容の更新と給与レンジの設定４：業績評価のフォーム作成とSMART KPIの設定サポート５：管理職向け研修をオンラインで実施（英語・日本語・中国語）上記のサポートを半年間で実施したことで、新報酬制度の導入を実現。
プロジェクトの成果	翌年の総合的な報酬予算を15％ダウンと優秀な人が多めの配分になるよう変更	海外拠点のKPIを本社が主導となって設定することで、子会社の人事管理を効果的にコントロールできるようになり、収益性の向上を実現	新制度により、ぶら下がりの業績不振者が数名辞職となり、 10％削減された人件費を新規採用の予算として確保


	ケーススタディ③今のCEOはいつまで働くつもりだろう？海外拠点の現地採用CEOが、そろそろ15年目に入り、業績の低下や体力的な不安が顕在化してきた。しかし、3年ごとの契約書で固められており、また日本のように定年がないため、本社のグローバル人事担当者は悩んでいる。
企業プロフィール	日系製造メーカー（中堅）東京、上海、ロサンゼルス、ロンドン、パリ、ムンバイ、の6拠点にて約750名の従業員を雇用海外子会社のTOPはみな現地採用のCEOが務めている。
クライアントの課題	海外子会社のCEOは現地採用者で長年オペレーションを行ってきた。この2年間、体調を崩すなど不安がみえ、また業績も下降してきた。過去15年間業績を伸ばしており、本社社長からの信頼も厚いが、そろそろ後継者を探し、スムーズな交代を考えている。組織全体的に、好業績とはいえ、経費は高く、約3分の1が管理職になっていた。その管理職の給与は本社の役員以上の高額で、入れる必要のない生命保険にも全社員が会社負担で入っていた。CEOの契約書は3年ごと自動更新になっており、元々彼の弁護士が作成したもので、退職金が本社の社長よりも大きいことが発覚した。
カルチャリアのグローバル人事ソリューション	「グローバル後継者管理」プロジェクトカルチャリアでは、まずは現状把握が最重要と考え、各海外拠点の人事担当者に対して、方針、組織図、成果報酬制度（業績評価と報酬・インセンティブへの連動）の見直しを行う「人事オーディット」を実施。以下がステップです。１：現契約書、ジョブディスクリプション、インセンティブ、福利厚生の確認２：上記書類における変更点の抽出、変更アドバイス３：サクセッションプランニングのガイドラインを策定、海外拠点全てに導入４：後継者の選定プロセスの作成と実施現在のCEOから後継者への移行、引き継ぎのプロセスをスムーズに実施
プロジェクトの成果	CEOの交代により大幅な人件費削減を40％実現	C訴訟やクレームなくスムーズな移行を実現し、三方よし	雇用契約書の書き換えに伴い、海外拠点において未来発生するコストの把握と大幅な削減を実現（約2億円/年の削減）


	ケーススタディ① 海外拠点はいったいどうなってるの？海外拠点では、それぞれが採用・評価・報酬・昇進・研修等の人事制度を独自で運用しており、一貫性がなく、公平性に欠けている。
企業プロフィール	日系繊維メーカー（中堅）東京、香港、ニューヨーク、ロンドンの4拠点にて約750名の従業員を雇用グローバル人事機能を本社に持たず、拠点毎にローカルスタッフのみで対応
クライアントの課題	海外子会社はそれぞれが独立しており、会社の理念や人事制度、コンプライアンス対策などにおいて、拠点間で連携が取れていない。その為、すべてにおいて二重で作業をしていることも多く、採用や管理スタイルも拠点ごとに異なっていた。本社では、拠点毎に使用する人事・給与システムが異なることで、多くの時間が無駄となり、費用や人材の面で生産性が低いことに課題感を感じていた。また、現在現地で使用されている制度は、過去に日本人駐在員が自前で作成したものからあまり発展しておらず、現地の労働法や規制、コンプライアンスに合わせたアップデートが遅れており、リスクが高い。この状況を解決すべく、より一貫性があり、公正で費用対効果の高い手法で人事関連を管理し、よりスムーズなコミュニケーションを本社から実施するためのサポートをカルチャリアが提供。
解決策	「グローバル人事オーディット」プロジェクトカルチャリアでは、まずは現状把握が最重要と考え、各海外拠点の人事担当者に対して、方針、組織図、成果報酬制度（業績評価と報酬・インセンティブへの連動）の把握を行う「人事オーディット」を実施。以下がステップです。１：各海外拠点にオーディットを実施する目的、重要性、タイミング、得られるベネフィットをまとめ、コミュニケーションサポートを実施２：海外拠点の人事担当者への英語、日本語、中国語でオンラインサーベイを実施。またその後、ヒヤリングで内容の検証３：結果をもとに、人事に関する「グローバルガイドライン」と、各ポジションの推奨給与幅設定を提案４：オーディットの結果を元に、対応事項と優先順位を決定 ___A：階級、職責、役職名を明確にした組織図の更新のプロセスを作成 ___B：海外拠点の就業規則を更新（グローバル人事基準50％、ローカライズ50％） ___C：オンラインによる現地管理職向けオンライントレーニングを実施（英語、日本語）上記のサポートを年間を通して実施したことで、日本本社の意向を反映しつつも現地にローカライズされた人事システムの導入のスタート。
プロジェクトの成果	各拠点の人件費を含む財務データの一元化	訴訟に繋がる法的リスク、コンプライアンスリスクの有無の把握	グローバルに成功するためのロードマップの作成